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燃料電池の開発競争

技術は、天然資源の少ない日本を支えていく命綱と考えられてきました。世界の歴史をみても、科学技術が開花した地で文明が生まれ、技術力に優った国が世界経済をリードしてきました。明治期の先覚者が、西洋から導入した最新技術を土台に工業化への道をめざしたのも、技術の威力を感じとっていたからにほかなりません。それから1世紀余り、日本は多くの科学技術の分野で世界のトップクラスに躍り出ました。科学技術の知識は加速度的に蓄積され、製造業の技術ストックはこの10年で2．5倍になりました。コンピューターの技術ではアメリカをおびやかすほどの力をつけ、知能ロボットやニューガラス、磁性素材や燃料電池の開発競争では、日本が先頭を走っています。

インターネットでは世界中の人が自由に情報を見る

インターネットでは世界中の人が自由に情報を見ることができるので、たいへん大きな数の人たちに向けて情報を発信することができます。これは、ビジネスメディアとしてもたいへんな力です。とくに、これまで不可能だった大きな数の消費者を、しかも個別で双方向的に相手にできうるということは、商品を宣伝していくという面で、それまで全くなかったたいへん大きな効果をもっているということです。双方向性を利用して、アクセスしてきた人の記録をとることができるということは、プライバシーその他の問題もありますが、ビジネス面ではとても重要なことです。先ほどのオリンピックの場合も、ある国の人はどんな選手の情報をよく見ていたか、逆にある選手はどんな人びとに頻繁に見られたかというような分析が簡単にできてしまう。これはあらゆる広告メディアのなかで、これまで全然できなかったことです。

「ネット広告会社」とか「ネット広告業界」

単純に、「ネット広告会社」とか「ネット広告業界」と言ってしまうと、製品・サービスを開発しそれを売り出したい企業と、メディアを持つ媒体社との間を取り持つエージェンシー（代理店）のような印象を抱くかもしれない。とりわけ新聞・雑誌・テレビ・ラジオの、いわゆるマス４媒体と広告会社との関係のイメージを引きずっているとそう思ってしまうのではないか。たとえばポータルサイトならば、バナー（本来は「横断幕」という意味）広告のスペースを確保したり、露出時間・回数をカウントしたりするのがネット広告会社であるのだ、と。テレビの１５秒スポットの「枠」や新聞の全１５段の「紙面」を確保（購入）して、広告の制作費、ならびに媒体の仲介手数料（コミッション）が広告会社の取り分となる（メディアレップという「ネット広告卸」が間に入るケースもある）以前からある収益モデルである。このようなモデルがネット広告に占める割合は、現在でも少なくない。